サウナ付住宅計画
サウナ付き賃貸住宅計画ってどう？？？
最近、サウナブームに乗じてサウナ付賃貸住宅もしくはサウナ付分譲住宅を提供しようと考えていたのですが、
「日本サウナ・温冷浴総合研究所」の最新調査結果を見て、その計画を見直したほうがいいかも？と再考させられました。
ここでは、その調査結果をもとに、サウナ市場の現状について考察してみます。
サウナ愛好家の実態
2024年3月に実施された「日本のサウナ実態調査」によると、サウナ愛好家は「年に1回以上サウナに入る人」「月に1回以上サウナに入る人」「月に4回以上サウナに入る人」に区分されています。
これらはそれぞれ「ライトサウナー」「ミドルサウナー」「ヘビーサウナー」と呼ばれています。
調査結果から、サウナブームが報道される一方で、サウナ愛好家の人口は大きな変動を見せていないことが判明しました。
サウナ利用頻度の変化
サウナ愛好家の人口推移を見ると、全体の愛好家人口とライトサウナーの数は増加している一方で、ミドルサウナーとヘビーサウナーの数は減少しています。
具体的には、全体人口は1681万人から1779万人に、ライトサウナーは845万人から1128万人に増加しましたが、ミドルサウナーは548万人から431万人、ヘビーサウナーは287万人から219万人に減少しています。コロナ禍以前の2020年の水準にはまだ回復していないことがわかります。
地域別のサウナ愛好家人口
関東都市圏、関西都市圏、その他の地域で比較すると、全ての地域でヘビーサウナーとミドルサウナーが減少し、ライトサウナーが増加しています。地域による大きな差は見られませんでした。
温冷浴の認知度と実践
温冷浴（「熱気浴／蒸気浴→冷水浴→外気浴」のサイクル）についての認知度も調査されました。調査開始以来、「知らない」と答えた人がやや増加し、
「知っていて、実践している」と答えた人が減少しています。サウナ愛好家の減少に伴い、温冷浴の認知・実践者も減少傾向にあることが示されています。
サウナにかける費用と行かない理由
サウナにどれくらいの費用をかけるかについては、サウナーは500円以上1000円未満が多く、非サウナーは500円未満が多いという結果でした。
全国の公衆浴場の価格が概ね500円以下であることを考慮すると、サウナーはその価格を超えても構わないと考えていますが、非サウナーは公衆浴場の価格を適正と見ています。
また、非サウナーにサウナに行かない理由を尋ねたところ、「サウナに興味がない」が53%と最も多く、次いで「サウナを気持ちよいと思わない」(19%)、「サウナよりも優先すべき趣味がある」(12%)、「サウナに行く時間がない」(12%)、「他人と裸で同じ空間にいることが苦手だ」(11%)、「値段が高い」(10%)などが挙げられました。
サウナ付き賃貸住宅計画の見直し
以上の調査結果から、サウナブームとされる現状でも、サウナ愛好家の人口は大きく増加しておらず、特に頻度の高い利用者が減少傾向にあることがわかりました。
また、非サウナーの多くがサウナに興味を持たない理由も明確になりました。
このため、サウナ付き賃貸住宅の需要が想定していたほど高くない可能性があり、計画を再考する必要があると判断せざるを得ませんでした。
サウナを提供することが賃貸住宅の魅力向上につながるかどうか、再度市場調査を行い、他の設備やサービスの導入を検討することが求められますね。
ん？？ ちょっと待ってください。 非サウナーにサウナに行かない理由を見返すと、・「サウナに行く時間がない」(12%)、・「他人と裸で同じ空間にいることが苦手だ」(11%)、・「値段が高い」(10%)という理由が上がっています。 ということは、時間・場所・価格などの要因が解消されれば、サウナを利用する！ってことですね。
自宅にサウナが有れば、時間・場所・価格などの要因は全て解消されます。
